24時間営業の店舗や女性専用店舗、パーソナルトレーニングなど、サービスが多様化

2018年9月26日、帝国データバンクは、2018年9月時点の企業概要データベース「COSMOS2」(約147万社収録)に収録されているフィットネスクラブの経営を主業とする747社を抽出・集計・分析した結果を発表した。

フィットネスクラブは、高齢会員が増加し、健康志向や東京五輪に向けたスポーツへの関心が高まるとともに、24時間営業の店舗、女性専用店舗やパーソナルトレーニングなど、サービスが多様化するなどで、経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」によると、2017年の会員数が、前年比3.1%増の336万3669人と3年連続で前年を上回ったとのこと。

調査結果の概要

フィットネスクラブの経営を主業とする企業の2017年度の収入高合計は前年度を4.0%上回る5968億300万円となり、2011年度以降は7年連続で前年度比増加が続いている。

2017年度の収入高動向を年商規模別にみると、年商規模の大小にかかわらず増収企業が減収企業を上回り、年商規模が上がるほど増収企業の割合が高く、年商「50億円以上」では、増収企業が構成比75.0%を占めた。

2017年度の収入高動向を業歴別にみると、増収の構成比が最も高かったのは「10年未満」(40.7%)であり、2010年に設立されテレビCMで話題の「結果にコミットする」ジムを手掛けるRIZAP株式会社や、低価格型で24時間営業の「エニタイムフィットネスクラブ」を運営する株式会社AFJ Projectなど、新興企業の増収が目立った。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

帝国データバンク 景気・業界の動向
https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p180906.pdf