テレワークの推進に伴い増加するビデオ会議システム

2019年2月12日、NECネッツエスアイ株式会社(以下、NECネッツエスアイ)、ヤマハ株式会社(以下、ヤマハ)およびイナバインターナショナル株式会社(以下、イナバ)は、オープンなオフィス空間でビデオ会議システムを利用する際に障害となる「音の課題」の対策に関する検証結果を公開した。

近年、テレワークを導入する企業が拡大するなか、オープンなオフィス空間におけるビデオ会議システム(以下、同システム)の利用が増えている。

しかしながら、利用者にとってはまわりの声が気になる一方で、周囲では同システムのスピーカーの音をうるさく感じることが課題となっている。

このような状況において、3社は共同で、課題の対策に取り組んだ。

オープンなオフィス空間における音対策検証の概要

今回の検証では、同システムを利用するミーティング環境を可動タイプと固定タイプの2つ用意した。それぞれオープンなオフィス空間にテーブルと椅子を並べ、3種類の音を測定した。

周囲に吸音効果のあるパーティションを設置した検証結果では、話し声の大きさを感じやすい周波数範囲500Hz~1kHzで、可動タイプで最大5dB程度(音圧で約40%)、固定タイプで最大7dB程度(同約50%以上)軽減された。

さらに、固定タイプのパーティション上部に傾斜パネルを設置すると、周辺で執務している人への影響が最大で10dB近く(同約70%)軽減されている。

また、ミーティングスペース周辺の音が同システムのマイクに与える影響も、両タイプで最大5dB程度軽減された。

なお、検証は、NECネッツエスアイ本社ビルの営業フロアにおいて実施し、パーティションはイナバ製YURT、マイクスピーカーはヤマハ製YVC-200、CS-700AVが使用された。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

NECネッツエスアイ ニュースリリース
https://www.nesic.co.jp/news/2019/20190212.html