IoT機器への不正アクセスの被害が増加

2019年2月27日、大日本印刷株式会社は、IoT機器へのサイバー攻撃を防止する、新たなIoT機器向け通信制御サービス(以下、同サービス)を開始したと発表した。

監視カメラやセンサー等のIoT機器が増える一方で、IoT機器への不正アクセスの被害も増加している。

このような状況のなか、同社は、ICカード開発で培った技術や機微情報を取り扱ってきたノウハウを強みに、IoT機器へのハッキング防止に向けて、通信セキュリティを向上させるサービスを開始した。

同サービスは、特別な追加機器が不要であり、IoT機器へソフトウェアをインストールするのみで利用開始できるので、低コストでIoT機器のサイバー攻撃対策が可能だ。

IoT機器向け通信制御サービスの特長

同サービスでは、IoT機器同士が通信する都度、通信アドレス中のポート番号を変更することで、不正なアクセスを防ぐことができる。

また、同サービスは、仮想IPアドレスを使って通信するため、プライベートIPアドレスのIoT機器同士をインターネットを介して通信させることが可能で、サイバー攻撃の危険性を回避できる。

さらに、独自の電子証明書を活用して認証し、認証できない機器からの通信を遮断することにより、なりすましによる不正アクセスを防止できる。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

大日本印刷 ニュースリリース
https://www.dnp.co.jp/news/detail/1191028_1587.html